この地図を発行していた喜賓会(Welcome Society of Japan)とは、1893（明治26）年に、東京商業会議所の初代会頭であった渋沢栄一、三井物産の設立と三井財閥の近代化に大きく貢献した益田孝、貴族院議長であった蜂須賀茂韶らによって設立された非営利組織で、主に来日外国人に対する様々な便宜を図ることをその主たる目的としていました。明治日本における最初の来日観光客を対象とした組織であり、今で言うところの「インバウンド」について初めて対応した日本における、観光組織の原点とも言える存在です。現代の日本交通公社の前身であるジャパン・ツーリスト・ビューロー（1912年設立）が設立されるまで、増加する来日外国人観光客の対応を手探りながら一手に担っていました。喜賓会設立当初は、まだ来日外国人は明治政府によって定められた居留地を中心とした特定の範囲外の訪問は一般に許されておらず、特別の許可を得ることなしに「内地」を訪問することはできませんでした。これが許可されるようになるのは、1894年に締結された日英通商航海条約が発効された1899年のことですから、喜賓会設立当初は、来日外国人のいわゆる「内地」訪問の便を図ることも大きな仕事の一つであったと考えられます。

　喜賓会は、その目的として、
①外国人来日観光客を対象とした旅館（ホテル）の設備改善の勧告、
②外国人来日観光客を対象とした案内業者（開誘社、東洋通弁協会などの通訳団体など）の質的管理、斡旋、
③観光施設（ここには公共建築物や各種学校、工場なども含まれています）観覧に際しての便宜提供、
④外国人来日観光客と日本各界における重要人物との交流促進、紹介、
⑤ガイドブックとガイドマップの刊行、
を掲げて活動を行なっていました。

　この地図は、言うまでもなく上記の⑤にあたるものとして作成されたものです。1897（明治30）年に初版を発行してから、喜賓会が解散するまでの間に11もの版を重ねていることから、目まぐるしく変化する社会情勢に合わせて細かくアップデートを行いながら、常に「最新の日本ガイド地図」であることを目指していたことがわかります。この地図は、1901（明治34）年に刊行された第3版にあたるものですが、喜賓会が刊行していたガイド地図の初期の姿を伝えるものとして非常に貴重なものです。

　記載によると、初版からこの第3版を含めて、合計3万3千部が発行されたようで、かなりの部数を発行していたことが分かります。携行するのに便利な縦長の折り畳みの形をとっており、折りたたんだ際の表紙となる部分の裏面が、この地図の購入者（会員）の個人署名欄と認証書を兼ねていることが大きな特徴の一つとなっています。この地図は、No.06180番との印が押されており、1点ずつの発行に際してナンバリングも正確に行っていたことが伺えます。本部(Head Office)は、東京（帝国ホテル）に置かれ、他に居留地があり、海外からの汽船の主要停泊地であった神戸、長崎に支部が置かれていたこともわかります。
　
　地図は、本州、四国、九州を中心として、北海道や沖縄、台湾については別掲として、当時の日本の領土となっていた地域を網羅しています。また、大阪、京都、東京の三大都市については、市街図を別に設けています。また、英文と仏文を併記したテキスト部分では、喜賓会についての紹介がなされており、上に挙げたような会の目的や事業、その具体的なサービスや価格が書かれています。喜賓会はこの地図だけでなく、英文のガイドブックも作成していましたが、このテキストからは、まず会員の認証書を兼ねる、ガイドマップを作成することを重視し、その付属、補足としてガイドブックがあったことがわかります。

　また、裏面は全面広告となっており、来日外国人を対象とした様々な企業が広告を掲載しています。銀行、ホテル、汽船会社だけでなく、土産物屋や美術商など多彩な企業の広告を見ることができ、当時の「インバウンド」に対してどのような企業が活動を行なっていたのかを知ることができる興味深い資料となっています。

　喜賓会については、これまでも一定の研究の蓄積がある反面、実際の刊行物や活動がいかなるものであったのかについては、資料の不足もあり、あまり知られているとは言い難い状況にあります。近年とみに叫ばれるようになった「インバウンド」について、明治日本が手探りながらどのような活動を行なっていたのかを知ることは、現代の観光研究を行う上でも重要な示唆を与えることになるのではないかと思われます。その意味では、この地図は、確かに当時来日した外国人観光客が実際に用いた喜賓会発行ガイド地図という点で、重要な研究素材になりうるものと言えるでしょう。